知っておきたい!家計簿アプリの活用法
こんにちは、ディアパートナー行政書士・FP事務所 代表の瀧澤です。
日本FP協会の「いまどきウォッチング」に「家計簿アプリの活用法」が掲載されていましたのでその話題からです。
「家計簿をつける」と聞くと、レシートや領収書を片手に電卓をたたきながら手書きで家計簿をつけるというイメージを持つ人も多いのではないでしょうか。
最近では、キャッシュレス決済の普及などにより、家計管理の1つの方法として「家計簿アプリ」を利用している人が増えています。
今回は、「家計簿アプリ」のサービスの特徴と活用法について確認していきましょう。
家計簿アプリとは?
家計簿アプリとは、スマートフォンやパソコンなどにアプリケーションソフトをダウンロードして、簡単に家計簿の作成や収支管理が行えるアプリをいいます。
一般的な家計簿アプリでは、銀行口座やクレジットカード、電子マネーなどを登録することにより、銀行口座の入出金記録、クレジットカードの決済履歴などが自動で収集・記録されます。資産状況や口座別の内訳が一覧で表示され、分かりやすく家計管理ができます。
家計簿アプリの使い方
銀行口座など、金融機関の情報と連携できるアプリの場合、一般的には次のように使います。
(1)銀行口座やクレジットカード、電子マネーなどを連携するために、各口座やカード等のIDやパスワードを入力→連携完了。
(2)クレジットカードの利用明細や、銀行口座の入出金明細・残高を自動で取得。
(3)使用したお金は自動または手動で分類して家計簿が作成される(住宅費、食費、衣服・美容、趣味・娯楽、交際費、水道・光熱費などに振り分けられる)。
なお、現金で支払いした場合など、レシートをスマートフォンで撮影すれば自動で読み込みができる家計簿アプリもあります。
家計簿アプリを利用するメリット
家計簿アプリのメリットは、やはり時間・手間が省け、誰でも簡単に家計管理ができる、という点にあります。アプリの機能によっては、
・銀行口座の入出金や振込情報、金融資産の増減や残高が簡単にわかる。
・クレジットカードの使用明細が表示されるため、使い過ぎが防止できる。
というメリットもあります。
とても便利な家計簿アプリですが、個人情報の流出の危険性がないとは言い切れません。
自分のパソコンやスマホにセキュリティ対策ソフトをインストールしておくことやパスワードの定期的な変更、アプリのアップデートなどの基本的な対策はしっかりと行うことが大切です。
家計簿アプリの種類
現在、多くの家計簿アプリがあり、それぞれ特徴があります。主な家計簿アプリを下記にまとめました。
①マネーフォワードMEでは、有料会員になった場合、連携口座の一括更新ができ、すべての口座の情報を一括で更新できます。
また、資産や負債の内訳・推移グラフが表示されたり、ポイントやマイルの有効期限の確認ができたりといった機能もあります。データをCSVでダウンロード(Web版のみ)することもできます。
②家計簿Zaimでは、アプリからレシートを撮影して自動登録したお店に特売情報があれば、通知が届く機能があります。
また、有料会員になった場合、今の暮らしや将来像について、アプリからの質問に答えると、将来の資産グラフや収支年表が自動で作成され、家計の将来を見える化できる「一生黒字プラン」という機能が利用できます。
③OsidOri(オシドリ)では、アプリ内に「家族画面」と「個人画面」があるので、家族画面に家族のお金を登録することで、夫婦などパートナー間でお金を共有、把握できます。
なお、個人画面はプライベートなページで、共有しているパートナーには見えません。
「家族画面」では、自分で支払った家賃や光熱費などシェアしたいお金だけを共有することができます。どちらが多く生活費を支払ったかなど一目で確認することができます。
FP的視点に立った家計簿アプリの活用
最近では、家計簿アプリは日々の家計収支の確認のためだけではなく、長期的なキャッシュフロー管理ツールとしても活用されています。
例えば、「将来マイホームを購入するために現在の収支を見直して将来に向けて貯蓄をしたい」、「定年前に住宅ローンを完済できるよう返済の管理をしたい」など、家計管理から資産形成・資産管理のために家計簿アプリを利用するというニーズもあります。
まとめ
金銭管理など、DX化がすごいスピードで進展していますね。
私が専門に扱っている「家族信託」分野でも、提携している企業グループが、信託財産をスマートフォンで管理できるようなサービス提供を行うと聞いています。
このスピードについていかなくてはならないのでしょうね~。いつの間にかオンラインでの打ち合わせやセミナー受講は、私のようなものでもフツーにこなせるようになってきました。
地方に住んでいても、デメリットは感じずに全国水準のセミナーを受講することができるようになりました。これは供給側(講師側)もコロナ禍により対面できなかったために、オンラインセミナーに舵を切ったということもあると思います。
そういう点では、都市圏在住者と地方在住者の情報格差は少し縮小したのではないでしょうかね。