東京オリンピック選手団にワクチン接種って?
ディアパートナー行政書士/FP事務所 代表の瀧澤です。
アメリカ製薬大手のファイザーなどが、東京オリンピック・パラリンピックの選手団に、新型コロナウイルスのワクチンを供与されることが報道されています。
各国選手団として数万人規模での来日に伴う感染拡大が懸念されるなか、ワクチン接種の広がりは「東京オリンピック」の開催を大きく後押しするかもしれません。選手への接種や大会期間中の医療体制確保などに対応する医療スタッフの確保は見えてきていません。
元日弁連会長の宇都宮健児さんが「東京五輪の開催中止を求める」とするオンライン署名を5月5日から始め、6日午後7時45分時点で10万筆を超えたそうです。(署名サイト「Change.org」)
国内では、東京オリンピック・パラリンピック開催に対して批判的な声が多いようです(まあ~、今の感染状況、コロナ禍での経済状況などから、正面切って大賛成はしずらいでしょうね~)。国外の報道でも、五輪中止を促すものが出てきているようです。
しかしながら、私の体験から申し上げますと、「オリンピック」って、いざ始まってみると結構な盛り上がりを見せるのですよね~。
1998年2月に開催された長野冬季オリンピック・パラリンピック当時、私たち家族は開催都市である長野市に住んでいました。子供たちは長野市内の小学校に通っていて長野五輪が発祥といわれている「一校一国運動」に取組んでいました。
子供たちが通っていた小学校では「フランス選手団」を応援していて、下の子は、「フランス選手団の選手村入村式」でフランス国歌を歌って歓迎し、選手たちとの交流も行われました。(有力選手やメダル候補の選手は、選手村に入村することはほとんどないようで、有名選手との交流はありませんでしたが。)
こうした取り組みも長野市内各地で行われ、長野市内は、開会式前から結構盛り上がっていたのですが、長野県で開催地から遠い地域(長野県では「中南信」などといいますが・・・)ではそれほどでもなかったんですね~。
長野五輪の3年前、当時、私たち家族は、長野県松本市(中南信です)に住んでいました。長野オリンピックのマスコットだった「スノーレッツ」を冠した子供対象の「スノーレッツクラブ」なるものが始まったというので、2人の子供も応募したのですが、この「スノーレッツクラブ会員カード」番号が、「5番」と「6番」だったのです。それほど慌てて応募したわけでもなかったので、「えっ、長野オリンピックってこんなに人気なかったの~」と家族一同思いましたね。
それから転勤に伴い、1年後に長野市へ家族で引っ越したのですが、長野市内でもそれほど盛り上がっていなかったように感じました。長野オリンピックの1年前は、「テスト大会」が実施され、テスト大会表彰式もオリンピックと同会場の「セントラルスクエア」で行われましたが、表彰式には、大会関係者やスタッフの方が一般観客より多かったです。スポンサー提供の比較的豪華なプレゼントも用意されていた(無料入場券の抽選番号でプレゼントが当たる方式)のですが、私たち家族4人ともプレゼントが当たることは多かったです。 ⇒ 家族で何も当たらずに帰宅したことはなかったです。
開催都市の長野市内でも、そんな有様だったのです。
そして、開催1週間前になって、子供の通っている小学校で「ピンバッジ交換会」が行われるということで、長野駅近くに設置されたスポンサーブース(コカ・コーラなど)に「ピンバッチ」を求めて行ったのですが・・・。ほとんど人がいない~。子供さえも「スポンサーブースに入りにくいな~」といっておりました。
さすがに、オリンピック開会式前日になりましたら賑わいが出てきましたね~。そして、大会期間の前半で、500mスピードスケートで清水選手が金メダルを獲得した後からはもう「熱狂的な感じ」に長野の街が包まれました。その後も日本選手のメダル獲得が相次ぎ、大変な盛り上がりを見せました。
2020東京オリンピック・パラリンピックで開催されている聖火リレーでも、4月2日夕方に実施された松本市セレブレーションでも、コロナ禍とはいえ、大きな盛り上がりをみせました。↓
2020東京オリンピック聖火リレー松本市セレブレーション | 自分年金/公務員兼業支援 (dearpartner.blog)
・・・というように、私の今までの経験上、オリンピックイベントが始まると「それなりに盛り上がる」のです。
2020東京オリンピックの最終予選とテスト大会を兼ねた水泳(飛び込み)のワールドカップ(W杯)が本番会場の東京アクアティクスセンターで行われていましたが、5月6日に閉幕し、同日時点で新型コロナウイルス感染者はゼロでした。
この大会は、46の国と地域から選手225人が集まり、防疫措置はひとまず成功した形となりましたが、選手同士が「密」になる場面が散見されるなどコロナ対策の難しさも浮き彫りになりました。
「オリンピック中止」で注目されているのが、「開催都市契約」です。東京への招致が決定した2013年に「IOC(国際オリンピック委員会)」と開催都市である「東京都」、「JOC(日本オリンピック委員会)」との間で、開催に関する諸条件について契約を結んでいます。
この契約の中では、「オリンピックを中止する権利を有する」と明記させているのは「IOC」のみで、開催都市やJOCには「中止」に関する権限の記載はないのだそうです。
そうはいっても、東京オリンピック開催まで3ヶ月を切っていますので、これからの東京オリンピック・パラリンピックの動向に非常に注目しています。